[2022年5月31日]
正真正銘の進学校に通う中高生にとって、大学入試における「総合型選抜」（旧ＡＯ）や「学校推薦型選抜」は、必ずしも馴染みが深くはないだろう。
要因はいくつか考えられる。
１．一般で合格できるであろうから総合型や推薦型を選ばない。
２．専願が多いので、学校が進学実績（合格者数）を稼げない。
３．専願が多いので、一般より上位大学や学部を目指しにくい。
４．一般より指導に手間がかかるので教員が積極的に勧めない。
しかし、メリットも多い。
１．一般と総合と推薦を組合わせられれば、チャンスが広がる。
２．なぜ、その大学の、その学部を目指すのかが、明確になる。
３．早期に大学受験を具体的に意識でき、意欲的に取り組める。
そもそも、私立大学の場合、概ね５０％以上の入学定員が、推薦や総合だから、一般枠だけで勝負すると、ほぼ半分か半部以上の入学機会を自ら捨てることになる。
大学側は、少子化で受験生が減少しても、一般選抜が機能するように（入学難易度が維持できるように）、積極的に推薦や総合で学生を集めようとしている。しかも、推薦や総合の多くは専願になるから、繰上合格を乱発しなくて済む。そもそも第一志望の学生を多く入学させることになるので、大学側としても望むところであろう。
この一般選抜の実態は、まだ広く認識されていないようだが、ある難易度以下の大学では、まったく選抜機能が働かなくなってきている。
どういくことかと言うと、
総定員５００人の学部で、一般で５００人の合格者を出しても、入学手続してくれるのは極めてわずかで、次々に追加合格を出しても、定員がまったく埋まらないというのが、ほとんどの私立大学の実態だからである。
その対策として、
１．指定校推薦を乱発する
２．総合や公募推薦や自己推薦で合格を乱発する
３．一般で追加合格を乱発する
４．総合や公募推薦や自己推薦を複数回実施する
難関私立大学でなければ、一般２０％以下、一般以外が８０％以上などというのは、ごく当たり前になってきている。
早稲田大学でさえ、一般以外が６０％に迫ろうとしている。
一言で言えば、
「私立大学は、推薦か総合で受験するのが、主流になりつつある」
となる。
国公立大学も例外ではない。
文部科学省は全国の国公立大学に、総合や推薦による入学者を３０％以上に引き上げるよう指導している。
そこで商魂たくましい塾や予備校は、総合特化や推薦特化に舵を切っている。一般専門だったマンモス予備校の代々木ゼミナールが、突如事業を停止した事件は、もう遥か昔の出来事になってしまった。
この総合特化や推薦特化の塾や予備校の「不明朗会計」と「不明朗合格実績」に、受験業界の闇が見える。
総合や推薦なら、誰でも難関大学に合格できるというものではない。
ところが、総合特化や推薦特化の塾や予備校の合格実績は、難関大学の分しか公表していないことが多い。
早稲田、慶應、上智などだけだ。
実態は、これより下の大学に進む人がほとんどだろう。
総合や推薦に特化すると一般での合格がほぼ絶望的となる。
総合や推薦入試だけで勝負するのもまた狭き門となる。
必然的に、合格が取れるまで、どんどん志望校を落とさなければならなくなる。
挙句の果てに、最初から一般を目指していたら合格できたであろう大学にまで、総合や推薦で不合格になる。
結果として、大学受験に失敗する。
そうした塾生や予備校生の存在は、決して公表されない。
早稲田や慶應などにＡＯや推薦で合格した先輩塾生や先輩予備校生を、宣伝広報アルバイトとして多数雇って、説明会や個別相談会に配置し、何も知らない受験生や保護者を魅了する商法で、業績は「うなぎ登り」である。
まあ、一般型の予備校や、高校受験の大手塾や、中学受験の大手塾でも行っていることなので、珍しくはない。
しかし、学力試験を行わないことが多い私立大学の総合や推薦は、一発逆転や大逆転を目指す受験生や保護者を獲得するには、最も適した狩場や漁場であることも事実であろう。
くれぐれも、数ヶ月で１００万円とか１２０万円とかの授業料を一括払いしたからといって、あたかも合格したかのような気分になって、意識を弛緩させてはいけない。
合格をいただくまでは、総合や推薦だけでなく、一般も含めて、闘い続けられる状態を維持できなければ、春は来ないのである。