[2022年9月26日]
ここ数年の中学受験の過熱は、さすがに行き過ぎの感が否めない。
ところが、今すぐに加熱が解消する気配はない。
日本経済のバブル崩壊は遠い過去のことではない。
崩壊前夜、日経平均株価は、過去最高値を更新し続けていた。
過熱を越えて、熱狂と言えるような、状況だった。
崩壊の前兆がなかった訳ではない。
崩壊が始まる年の前年、日銀は金融政策を引締に転じた。
前年の秋だったと記憶している。９月頃だっただろうか。
株価はその後も「真空地帯」を駆け上がるように上昇した。
しかし、ほどなく、急降下に転じる。
金融市場の激変とは裏腹に、その後もしばらく、庶民はバブル経済の恩恵を謳歌し続ける。
実体経済が急激に下降局面に入るのには、さらに約２年の月日が必要だった。
山高ければ、谷深し。
なぜ、ここで、経済について言及するのか。
それは、中学受験を始め、受験に大きな影響があるからだ。
今年、米連邦準備銀行（ＦＲＢ）は、大幅な金融引締に転じた。
日本経済のバブル崩壊前に、当時の米国経済は大幅な景気後退期に入っていた。
米国が金融を引締めれば、世界経済は減速する。
その前に、今回は、これまで世界経済をけん引してきた中国経済が不安定な動きを見せている。すでに急激な下降局面に入ったと分析している専門家もいる。
Ｇ７など先進経済大国がロシアへの経済制裁を強化したことで、世界経済の不均衡は、急激に高まっている。
財務省や日本銀行の金融政策という内部要因ではなく、こうした世界経済のによる外部要因で、物価上昇が起っていることは、皮肉をはるかに越えて、落胆の域に達している。
世界経済の減速と、世界経済の不均衡は、全世界レベルでの景気低迷を誘発しかねない。
その余波は、日本を襲う蓋然性が高い。
誰もが事前には正確に予想できなかった、ロシアのプーチン政権の失態ぶりは、今後さらにロシア自身を追いつめ、想定を超えた事態につながりかねない懸念を生みつつある。
３年後は、現在とは全く違う景色が、広がっているかもしれない。いや、その可能性が高い気がする。
その辺りも加味して、１０月以降の戦略の見直しに入るつもりだ。
現在から３年後を見据えた、中期的な戦略を練らなければならない。
もちろん、来春以降に受験を迎える学年にも十分な配慮をしながら、進めるつもりだ。
今後の情勢が予想を超えた場合などは、その都度ホームページの内容を書き換えることになるかもしれないことを、あらかじめご承知願いたい。
募集基準や募集期日の見直しも行う予定なので、ホームページのコース案内などを、いつもより頻繁にチャックしてしていただければ、幸いである。
すべてが杞憂に終わることを願っている。