三田学院

[2023年10月17日]

【都立中】世界恐慌から学ぶ

社会科の教科書には、１９２９年に起こった世界恐慌は米国株式市場の大暴落が原因だと、書かれていることが多い。

株価大暴落は、きっかけであって、原因とは言えないというのが踏み込んだ解釈ではあろう。

大恐慌の原因について、マクロ経済学の世界では、ケインジアンとマネタリストで解釈が違い、その他にオーストリア学派も違った角度から議論に加わるが、素人的に原因を整理して列挙すると、以下のようになるだろうか。

・消費の低迷（有効需要の減少）
・資産バブルの形成
・貿易網の崩壊（自由貿易の崩壊）
・マネーサプライの低下

これを受けて嫌な予感を感じないだろうか。

今や世界最大の消費国は中国（中華人民共和国）だが、新型コロナ感染症拡大とその対策の課程で大きく需要が減少している。

また、これまで不動産投資を軸に安定した高成長を続けていた中国だが、過剰投資で行き詰まり大手不動産会社が経営破綻をし、建設途中の不動産が大量に放置される状態になっている。

旧ソビエト連邦が崩壊して東西冷戦が終わり世界の貿易は一体化したかのように思われたが、米中貿易摩擦や、Ｇ７先進国と中露の対立から、地球規模での自由貿易体制は分断され、実質崩壊してしまった。

化石燃料を中心にエネルギーの自由な売買が阻害されたことで世界的な物価上昇が起り、それが世界的な金融引き締め（金利の上昇）へとつながっている。特に米国や欧州先進諸国での金融引き締めによる影響が懸念される。米国金利の上昇は、しばしば発展途上国など経済力が弱い国々の経済を破滅に追いやってきた。

今やいつ世界恐慌になってもおかしくはない状況にあると考えることもできなくはない。

世界経済をけん引してきた中国経済が本格的な低迷期に入れば（すでに入ったという見方もある）、何かをきっかけにして世界恐慌に陥るリスクがある。

きっかけは、中国経済の崩壊（による世界的な有効需要の減少など）、中東情勢の悪化（による原油価格の高騰など）、これらによる株価暴落や不動産価格暴落などになるかもしれない。

東京都内の新築マンション平均販売価格が１億円を超えたと伝えるニュースには、驚きを感じずにはいられない。

しかし、世界の主要都市の不動産価格からすれば、東京はまだ安い方である。

にもかかわらず、庶民には手が出せない程の高額な不動産価格となっている。これはバブルではないと言い切れるであろうか。

貿易網の崩壊は、資源や素材を輸入し、加工して輸出することで経済を維持している日本にとって、大打撃となろう。それどころか食料品の多くを輸入に頼っている日本にとっては、死活問題となりうる。

世界恐慌は、その後の世界大戦の、引き金となった。

イスラエルで起きた紛争が第三次世界大戦へと拡大するという見方があるが、おそらくそれもきっかけでしかなく、本当の原因は、

・世界的消費低迷
・資産バブル崩壊
・自由貿易網分断
・金融政策の失敗

となろう。

かっかは、思わぬところで起きるかもしれない。

・米国大統領選挙の混乱
・中国不動産不況深刻化
・中国と近隣国との衝突
・旧ソ連諸国の対立混乱
・イスラエル問題の拡大
・ウクライナ紛争泥沼化
・北朝鮮の軍事的な暴走
・シビアな巨大自然災害

などなど、考えれば際限なく思いつく。

そうなれば受験勉強どころではなくなるかもしれない。

すべてが杞憂に終わることを祈るしかない。



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